「情報商材詐欺は騙された後が危険って本当なの？」
こんな風に悩んでいませんか？
たしかに、情報商材を購入してから「情報商材は詐欺」「騙された後が危険」なんて噂を聞くと心配になりますよね。
情報商材は9割以上が詐欺と言われており、本当に価値のある商品は一握りです。
また、二次被害に発展するケースも少なくないため、購入する際は「運営者情報は公開されているか」「炎上した経歴はないか」など、慎重に選ぶ必要があります。
この記事では、情報商材詐欺の危険性と、騙された後が危険すぎる理由について解説していきます。
情報商材詐欺で困っている人は、ぜひ参考にしてください。
情報商材はほとんどが詐欺の危険性あり！
情報商材詐欺とは、価値のない情報商材を高額で売りつける詐欺のことです。
また、他の人が販売している商品をコピーして販売する方法や、架空の投資話を持ちかける方法、マルチ商法・ねずみ講に引き入れるなど、さまざまなパターンがあります。
もちろん、本当に価値のある情報商材もありますが、詐欺の手口が巧妙で見分けるのは非常に困難です。
情報商材詐欺は「詐欺罪」に問われるギリギリの範囲で行われているため、逮捕するのが難しく今後も被害者は増えていくことが予想されます。
情報商材詐欺にあわないためには、とにかく「購入しないこと」が大切です。
当たり前ですが、購入しなければ情報商材詐欺の被害にあうことはありません。
「誰でも」「すぐに」「絶対」など、魅力的なキーワードを使って情報商材詐欺は騙してきますが、残念ながら「誰でも簡単に儲かる方法」はありません。
もし、そんな方法が実在したとしてもあっという間に拡散されて、実践する人が多すぎてすぐに稼げなくなるでしょう。
特に「副業系」「ギャンブル系」の情報商材は詐欺の可能性が極めて高く、購入するべきではありません。
すでに騙されてしまった人は、今すぐに弁護士・司法書士に相談してください。
弁護士・司法書士であれば警察や消費者センターと違って、返金交渉までしっかりと対応してくれます。
まずは1度、専門家に話を聞いてもらいましょう。
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情報商材に騙された後が危険すぎる理由
次に、情報商材に騙された後が危険すぎる理由について解説していきます。
- 情報商材に騙された後が危険すぎる理由
- 二次被害に発展するケースが多い
- 他の情報商材も購入したくなる
- 「金額が高い商品の方が稼げる」の心理状況に陥る
- 素直に返金してくれる可能性は低い
それぞれ詳しく見ていきましょう。
二次被害に発展するケースが多い
情報商材詐欺は二次被害に発展するケースが多く、複数回に渡ってお金を騙し取られることも珍しくありません。
詐欺師は1度騙された人を「騙されやすい人」と判断するため、違う業者を装って何度も連絡してきます。
「この商材を買いませんか？」「返金できる可能性があります」など、あの手この手で騙してきます。
また、詐欺師たちは商品を購入した人のリストを売買しているため、情報商材とは関係のない勧誘がくるパターンもあるでしょう。
「情報商材詐欺は騙された後が危険」このように噂されているのは、二次被害のリスクが非常に大きいことが主な理由です。
情報商材詐欺の二次被害については、以下の記事で詳しく解説しています。
他の情報商材も購入したくなる
1度でも情報商材を購入すると、他の商品も購入したくなる人は決して少なくありません。
なぜなら、「この前の商品はダメだったけど、この情報商材は信用できそうだ」と考えてしまうためです。
また、情報商材詐欺の被害額は1件につき数万〜数十万円と詐欺にしては少額なので、被害に合っていることに気付いていない人もいます。
1件あたりの被害額は少額でも、何度も情報商材を購入することで「気付いたら数百万円も騙されていた」なんてケースも珍しくありません。
「金額が高い商品の方が稼げる」の心理状況に陥る
情報商材は「情報」そのものに価値があるため、一般的な「定価」という基準がありません。
そのため、数百円の商品もあれば、数十万円以上の高額な商品もあります。
購入者は「高い商品の方が秘匿性あり、価値のある情報に違いない」このような心理状況に陥ってしまうため、お金に余裕がないにも関わらず高額な情報商材を購入するのです。
本来であれば、まったく価値のない商品を数万〜数十万円で販売するのは非常に困難なはずです。
しかし、詐欺師は心理状況をコントロールするテクニックをいくつも持っており、巧妙かつ悪質な手口で価値のない情報商材を販売します。
また、1度騙された人は「もっと高い商品なら大丈夫だろう」と考えてしまい、二次被害に発展するケースもあるでしょう。
素直に返金してくれる可能性は低い
「全額返金保証」「途中解約OK」「100％損しない」このようなキーワードは、情報商材詐欺でよく使われている煽り文句です。
「返金してくれるなら買ってみようかな」と思った人は要注意です。
情報商材は「情報」に価値がある商品なので、1度でも内容を確認すれば返金はできない仕組みになっています。
本当に誰でも返金できるなら、情報商材の内容を確認・コピーして、返金してもらう人が続出するはずです。
そもそもビジネスモデルとして成り立たないため、無条件で返金してくれることはありません。
たとえ「全額返金保証」と公式サイトに記載があっても、以下のような理由から拒否されるでしょう。
- 返金・解約を拒否される理由
- 教材を最後まで進めてください
- あなたが教材通りにやっていないから
- 教材通りに行った証拠を提出してください
- 途中解約ができるのは〇〇の条件を満たしている場合だけです
また、返金する代わりに違約金を請求してくる場合もあります。
公式サイトや広告に記載されている内容でも、簡単に信用してはいけません。
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まとめ
この記事では、情報商材詐欺の危険性と、騙された後が危険すぎる理由について解説しました。
情報商材は9割以上が詐欺と言われており、手口が巧妙なので見分けるのは簡単ではありません。
二次被害に発展するリスクも高く、安易に購入するのは危険です。
購入した情報商材が「詐欺かも」と不安になっている人は、弁護士・司法書士に相談してください。
警察や消費者センターはあくまでも相談に乗ってくれるだけで、問題を解決してくれるわけではありません。
情報商材詐欺は弁護士・司法書士に介入されると逮捕のリスクがあるため、すぐに返金して近づいてこなくなります。
情報商材詐欺の被害にあわない唯一の方法は「購入しない」ことです。
すでに購入している人は弁護士・司法書士に相談して、詐欺師との関係を断ち切りましょう。
