「EXIT(イグジット)の宝くじ予想に騙された！」
こんな風に困っていませんか？
当サイトでも、EXIT(イグジット)の宝くじ予想を購入した人からの相談が急増しています。
そもそも宝くじは、ランダムで当選者が決まるため、競馬・競艇・競輪などと比べて稼げる根拠が少ないのです。
この記事を読むことで、以下のような疑問・悩みが解消できます。
- EXIT(イグジット)の宝くじ予想は詐欺なのか？
- EXIT(イグジット)の宝くじ予想の口コミ・評判は？
- EXIT(イグジット)に返金させる方法が知りたい
結論から言うと、EXIT(イグジット)の宝くじ予想は詐欺の可能性が極めて高いです。
当サイトでは、「情報商材詐欺では？」とネットで疑われている案件を数百件以上も調査してきた〇〇が実際に調査しています。
今すぐに全額返金してほしい人は、ぜひ参考にしてください。
EXIT(イグジット)は詐欺サイトなのか？
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EXIT(イグジット)は本当に詐欺サイトなのかについて解説していきます。
EXIT(イグジット)の宝くじ予想を購入した人には残念な情報ですが、情報商材詐欺の可能性が高いです。
EXIT(イグジット)が怪しい理由は、主に以下の3つがあげられます。
- 「エスケーピング投資法」の信憑性が薄い
- 宝くじの攻略法が不透明
- 運営者情報が信用できない
それぞれ詳しく解説していきます。
EXIT(イグジット)が怪しい理由その①「エスケーピング投資法」の信憑性が薄い
1つ目の怪しい理由は、EXIT(イグジット)の宝くじ予想で推奨されている「エスケーピング投資法」の信憑性が薄い点です。
公式サイトでは、以下のように説明されています。
宝くじは攻略できる
すべての方に自身を持ってそう断言させて頂きます。EXITが推奨する宝くじ投資では、年齢、経験、性別はもちろん、宝くじに関する難しい専門知識も必要ありません。
誰にでも簡単にスタート出来て結果をお届けする事で多数のご支援を頂いているのが、私たちが自信を持って推奨している【エスケーピング投資法】なのです。
エスケーピング投資法の具体的な根拠や、稼げるロジックなどは一切不明です。
また、漢字を間違えている点（「自信」が「自身」になっている）も気になります。
おそらくエスケーピング投資法。というのは、EXIT(イグジット)が独自に考案した宝くじの必勝法で、信憑性はありません。
本当に誰でも宝くじを攻略できないのであれば、EXIT(イグジット)の宝くじ予想は誇大広告及び虚偽記載に該当します。
EXIT(イグジット)が怪しい理由その② 宝くじの攻略法が不透明
2つ目の怪しい理由は、宝くじ予想の攻略法が不透明だからです。
当たり前ですが、宝くじの当選者はランダムで決まります。
そのため、競馬・競艇・競輪などの、人的要因が発生するギャンブルよりも稼げる根拠が少ないのです。
公式サイトには、誰でも低リスクで稼げるような謳い文句が並んでいますが、具体的な攻略法や根拠は解説されていません。
そもそも確実に当選できる方法があるなら、宝くじの運営側が対策を講じるはずです。
本当に宝くじの攻略法があるかは、極めて怪しいと言わざるを得ません。
EXIT(イグジット)が怪しい理由その③ 運営者情報が信用できない
3つ目の怪しい理由は、運営者情報が信用できないという点です。
EXIT(イグジット)は「高山 清」という方が運営しています。
主な経歴は、孤児院から投資家の養子になり、スタンフォード大学を主席で卒業したようです。
大学を卒業した後に宝くじの攻略法を開発して、EXIT(イグジット)を立ち上げて現在に至ります。
しかし、超一流大学を主席で卒業、誰でも稼げる宝くじの攻略法を考案しているにも関わらず、ネットで検索しても情報はありません。
公式サイトの情報しか見つからないため、架空の人物である可能性が高いです。
また、所在地も調べてみましたが、築44年のワンルームマンションでした。
もちろん、正式な運営会社名も記載されていません。
個人を特定できる情報を公開していないため、EXIT(イグジット)は怪しい組織が運営している可能性があります。
EXIT(イグジット)の口コミ評判
次に、EXIT(イグジット)の口コミや評判を見ていきましょう。
EXIT(イグジット)のいい口コミ
EXIT(イグジット)の宝くじ予想の口コミを調査しましたが、いい評判は見つかりませんでした。
「◯万円稼げました！」という口コミを掲載している個人ブログは見つかりましたが、アフィリエイト目的で評判を捏造している可能性があります。
SNSや掲示板サイトに口コミは掲載されておらず、まったく話題になっていません。
誰でも宝くじが当選できて簡単に稼げるなら、もっと話題になるはずです。
たとえば、Twitterで数十万人に1万〜10万円を贈っている「前澤友作氏」のフォロワーは1,000万人を超えています。
EXIT(イグジット)では、たった数百円の投資で、100万円以上の当選も珍しくないようです。
もしこの話が本当であれば、世界中の人が参加するでしょう。
いい口コミどころか、まったく話題になっていない時点でEXIT(イグジット)は怪しいサイトの可能性が高いです。
EXIT(イグジット)で被害にあった人の口コミ
EXIT(イグジット)で被害にあった人の口コミを調査しましたが、いい口コミと同様に見つかりませんでした。
被害者の口コミが見つからない理由は、以下の2つが考えられます。
- EXIT(イグジット)はクローズド環境なので口コミや情報がネット上に周りにくい
- EXIT(イグジット)が情報商材詐欺と気づいていない人も多い
クローズドなコミュニティを形成して、情報を外部に漏らさないようにするのは情報商材詐欺のよくある手口です。
また、自分が騙されていることに気づいていない人も多いでしょう。
「被害者の口コミがない＝信用できるサイト」とは限りません。
そもそも、お金を払って「稼げた口コミの捏造」や「被害者の口コミを削除」などをしている可能性もあるため、口コミの調査には注意が必要です。
EXIT(イグジット)に返金させる方法5つ
ここからは、EXIT(イグジット)に返金させる5つの方法を解説していきます。
- 運営に問い合わせて返金してもらう
- クーリングオフで返金してもらう
- 警察に相談して返金してもらう
- 消費生活センター（国民生活センター）に相談して返金してもらう
- 弁護士・司法書士に相談して返金してもらう
それぞれ詳しく見ていきましょう。
1.運営に問い合わせて返金してもらう
まずは運営に問い合わせてみましょう。
まっとうな会社であれば、広告通りの成果が得られなければ返金してくれる可能性もあります。
たとえ返金してくれなかったとしても、返金できない理由や今後の対処についてキチンとした対応をするはずです。
そのためにも、サービス提供者は運営者情報を明示しておく必要があります。
しかし、EXIT(イグジット)の運営者情報は明らかに怪しく、連絡してもまともな対応には期待できません。
運営側の対応を確認するために、1度メールで返金について問い合わせてみましょう。
2.クーリングオフで返金してもらう
情報商材にも、クーリングオフは適用されます。
クーリングオフとは、契約した後でも一定期間内であれば、無条件に契約を解消できる制度のことです。
しかし、クーリングオフで返金してもらうには、以下の条件があります。
- 訪問販売・訪問購入・電話勧誘販売のいずれかであること
- 契約から8日以内であること
基本的にEXIT(イグジット)はネットで申し込みを募集していますが、電話や直接人から紹介されている場合はクーリングオフで返金してもらえます。
ただし、自分から公式サイトで申し込んでいる場合は、クーリングオフは利用できません。
クーリングオフができない人は、後述する相談先で返金してもらうのがオススメです。
3.警察に相談して返金してもらう
もちろん、警察も情報商材詐欺について相談に乗ってくれます。
電話やメールなどで運営者から脅されているなど、身の危険を感じている場合は、すぐに警察に相談しましょう。
ただし、情報商材詐欺は実際に商品を受け取っているため、詐欺と証明するのが非常に難しいという特徴があります。
また、警察には民事不介入の原則があるため、強制的に返金処理を促してくれるわけではありません。
民事不介入の原則とは？
わかりやすく説明すると「個人間のトラブルに警察は介入できません」というルール。法律で定められているわけではないが、通報しても警察がすぐに動いてくれないのは、民事不介入の原則があるため。
詐欺被害の規模が大きく、組織的な犯行であれば逮捕してくれますが、返金交渉まではしてくれないケースがほとんどです。
身の危険を感じていないのであれば、弁護士・司法書士に相談した方がいいでしょう。
4.消費生活センター（国民生活センター）に相談して返金してもらう
消費生活センター（国民生活センター）とは、商品やサービスに関する問い合わせやクレームを受け付けている行政機関です。
専門の相談員が公正な立場で話を聞いてくれるため、「詐欺がどうかの判断ができない人」や「とにかく話を聞いてほしい人」にオススメです。
ただし、情報商材詐欺に詳しくない人が相談の担当者になる可能性もあります。
そのため、弁護士・司法書士を紹介してくれるケースもありますが、返金請求の実績がない専門家を紹介されるかもしれません。
今すぐに話を聞いてほしい人には向いていますが、消費生活センターが返金交渉をしてくれることはありません。
5.弁護士・司法書士に相談して返金してもらう
談から返金交渉まで対応してくれるのは、弁護士・司法書士のみです。
弁護士・司法書士は法律のプロなので、運営者が返金してくれるまで徹底的に戦ってくれます。
ただし、弁護士・司法書士ならどこでもいい、というわけではありません。
弁護士・司法書士には、それぞれに得意分野があるため、返金請求に強い事務所に相談しましょう。
情報商材詐欺への対応に慣れていない弁護士・司法書士に依頼すると、「着手金を払ったけど返金されなかった」なんてケースにつながります。
弁護士・司法書士に返金してもらうなら当サイトで紹介している返金請求に強い弁護士・司法書士に依頼しましょう。
【24時間オンライン相談可】 被害金の返金実績がある弁護士/司法書士はこちら
【情報商材被害の返金請求が可能】 ※弁護士や司法書士へ相談する際は
”詐欺に遭った経緯”を説明するとスムーズに進みます。
EXIT(イグジット)から返金してもらうために必要な3つの証拠
EXIT(イグジット)から返金してもらうためには、情報商材詐欺と判断するための証拠が必要です。
もちろん、証拠がない場合でも返金してもらえるケースがありますが、以下3つの情報を持っていれば返金の可能性が高まります。
EXIT(イグジット)から返金してもらうために必要な3つの証拠：
- 「誇大広告」と判断できるスクリーンショット
- EXIT(イグジット)の運営者情報
- 購入を証明できるもの
それぞれ詳しく解説していきます。
「誇大広告」と判断できるスクリーンショット
あなたが見た広告や送られてきたメールに、以下のような文言があれば誇大広告と認められて返金してもらえる可能性があります。
- 必ず稼げる
- 誰でも稼げる
- 短期間で稼げる
- 先着100名様限定
- 寝ながら大金ゲット
- 1クリックだけでOK
- 待っているだけで100万円当たる
情報商材詐欺は、楽して簡単に儲けたいという人の気持ちを利用して誘惑してきます。
しかし、このような広告は景品表示法の「不当表示の禁止」に該当します。
公式サイトや広告は削除されると証拠として提出できないため、必ずスクリーンショットを残しておきましょう。
また、送られてきたメールも重要な証拠となるため、絶対に削除してはいけません。
EXIT(イグジット)の運営者情報
情報商材を販売している個人や会社は、以下の情報を掲載することが義務付けられています。
- 事業者の氏名
- 事業者の所在地
- 事業者の電話番号
- 商品の販売価格
- 商品の支払い時期・方法
- 商品の引渡し時期
- 返品や交換についての規定
上記の情報が掲載されていない場合は、ほぼ間違いなく情報商材詐欺です。
このようなルールは特定商取引法で細かく定められており、罰則（最大で3億円以下の罰金）もあります。
運営者情報が掲載されていない場合は、特定商取引法違反に該当します。
もちろん、嘘の情報を掲載している場合も違法なので、EXIT(イグジット)の運営者情報はすべて記録しておきましょう。
購入を証明できるもの
当たり前ですが、返金してもらうためには、自分が購入したことを証明する必要があります。
購入を証明するには、以下のようなものが有効です。
- 情報商材業者とのメールや会話の録音
- 代金を振り込んだ銀行口座
- 銀行振込やクレジットカードの明細書
少しでも証拠になるようなものやデータは、すべて残しておきましょう。
弁護士・司法書士に相談するときは、メールやクレジットカードの明細書を印刷しておくと、スムーズに話が進みます。
【悪徳商法の返金請求が可能】
まとめ
今回は、EXIT(イグジット)の宝くじ予想について調査しました。
購入した人には残念ですが、やはり情報商材詐欺の可能性が極めて高いです。
そもそも「宝くじ」に必勝法が存在しているなら、宝くじを運営している協会がすぐに対応して規制するでしょう。
EXIT(イグジット)から返金してもらうには、弁護士・司法書士に相談するしかありません。
証拠がなくても返金できるケースもあるため、まずは専門家に話を聞いてもらいましょう。
【24時間オンライン相談可】
被害金の返金実績がある弁護士/司法書士はこちら
”詐欺に遭った経緯”を説明するとスムーズに進みます。
